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総額主義



損益計算書原則一B、総額主義の原則
費用及び収益は、総額によって記載することを原則とし、費用の項目と収益の項目とを直接に相殺することによってその全部又は一部を損益計算書から除去してはならない。



総額主義とは

損益計算書原則の「総額主義の原則」とは損益計算書に費用及び収益を総額で記載することを要請するものです。



費用及び収益の総額表示の必要性

損益計算書において費用と収益を総額で示さず相殺して利益だけを表示すると、利害関係者は企業が期中に行った取引の規模を把握することができません。そのため費用と収益とは純額で表示することが必要とされます。



総額主義の例外

企業会計原則は費用及び収益を総額で損益計算書に計上しなければならないとしていますが、例外も認められています。それが有価証券の売買取引です。

有価証券の売却損益について総額主義の例外が認められているのは、有価証券の売買取引についてはその取引規模は重要でなく、有価証券の売買という投資活動の結果として、どれだけの利益が計上されたたのか、または損失を計上したのかという、投資活動の効率性が利害関係者にとって意味がある会計情報だからです。



理解度チェック!

売上値引、売上返品、売上割引を売上高から控除することは総額主義の原則に反するため認められていない?


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 ▽ 解 答
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? 売上値引、売上返品については売上高の控除項目であるため売上高から直接控除することが認められている。

ただし売上割引については売上高の控除項目ではなく営業外損益項目であるため、売上高から控除することはできない。




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