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貸借対照表総額主義の原則



貸借対照表原則一C、総額主義の原則
資産、負債及び資本は、総額によって記載することを原則とし、資産の項目と負債又は資本の項目とを相殺することによって、その全部又は一部を貸借対照表から除去してはならない。



総額主義とは

総額主義の原則とは、資産と負債、または資本とを貸借対照表に総額で表示することを要請する原則です。

具体的には、例えば、銀行との当座取引の結果生じた当座預金と当座貸越、あるいは得意先(または仕入先)との信用取引の結果生じた売掛金と買掛金というような、同一の性質を持つ取引の結果生じた借方勘定である資産と貸方勘定である負債であろうとも、両者は相殺することなく貸借対照表上総額で表示しなければならないということです。

その論拠は、例えば売掛金と買掛金というような企業の信用取引の結果生じた資産と負債とを相殺して貸借対照表に表示すると、その相殺した金額だけ貸借対照表が圧縮されます。すると貸借対照表において企業が調達している資金の総額と企業活動に投下し運用している資金の総額とが明示されません。すなわち財政規模が明示されません。したがって利害関係者が企業の財政規模を誤って判断してしまうおそれがあり、貸借対照表総額主義の原則が必要とされます。






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