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勘定科目とは

勘定科目とは、取引の性質や内容の類似性から一定の区分に細分化したた科目をいいます。例えば費用の勘定科目には「給料手当」、「旅費交通費」、「水道光熱費」、「通信費」などがあります。

例えば「通信費」という勘定科目がありますがこれはNTTの電話代であったり、KDDIの光インターネット代であったり、docomoの携帯代であったりといろいろな通信関係の費用をまとめて処理する勘定科目です。切手代なども通信関係の費用として通信費という勘定科目で処理します。

このように費用の性質、属性に応じて勘定科目というおおまかな分類に収容してしまうことで損益計算書をぱっと見た時に通信関係の費用がどれくらい発生したのかを明瞭に表示することが可能となります。

もし仮に勘定科目というものでまとめないで損益計算書に電話代いくら、切手代いくらと詳細に表示してたら見づらくて仕方ありません。そして企業会計原則の明瞭性の原則に反します。


明瞭性の原則


 


勘定科目は覚える

勘定科目は、市販されている会計ソフトに数100種類登録されていますが、普通の会社が使用するのはそのうちせいぜい数10種類くらいで、簿記検定の学習上よく使うものとしても50種類程度とそれほど多くはありません。

また、簿記検定においては、使用する勘定科目があらかじめ指定されていてその中から一番適しているものを自分で選択する試験形式と、自分で適切だと思う勘定科目を各自考えて回答する試験形式があります。

つまり、簿記検定に合格するためには最低でも数10種類くらいは勘定科目を暗記する必要がありますが問題を繰り返し解いているうちに誰でもその数10種類程度は自然と覚えてしまうため全く心配いりません。



 


税務申告目的であればあまり関係ない

ちなみにこれは実務上の話ですが、税務申告目的であれば勘定科目はあまりこだわらなくても大丈夫です。

ただし前期より交際費が2倍に増えていたとか雑費の金額が結構多いとかそういうイレギュラーな場合は税務調査が入った場合には必ずチェックされますのでなんでもいいというわけではありません。

なお、簿記検定に関しては定められたルールに則って、いかに正確に早く取引を仕訳するかで合否を判定するものであるため税務申告だとどうでもいいからと勘定科目の区分をおろそかにするのは間違いです。



 



 
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